パフォーマンスマネジメント入門

本プログラムのねらい

従来の目標管理制度(MBO)では、目標を定め、期末に達成度合いを評価するという流れが一般的です。しかし、経営環境の変化が加速する中で、期末=結果が出てしまってから評価しても遅く、これらの制度に行き詰まりを感じる企業が増えています。
また、最近では、MBOに替えて、Googleなどで採用されているOKR(Objective & Key Result)を取り入れようという企業もあります。

このような中、組織の目標と各人の目標のつながりを明確にし、社員の成長と事業の成果創出を促すための人材マネジメント手法として、「パフォーマンスマネジメント」に注目が集まりつつあります。パフォーマンスマネジメントは、適切なフィードバックとチェックインを通じて、従業員の能力とモチベーションを引き出しながら、同時にビジネス上の目標達成を行うことを目的としています。

本プログラムでは、パフォーマンスマネジメントの基本を学び、成果達成までのプロセス、目標設定の仕方、部下への期待の伝え方や日々のフィードバックの仕方を理解したうえで、これからのアクションプランに落とし込みます。

パフォーマンスマネジメントとは

人の成果達成を導くための「成果定義」に始まり、「成果創出」までの一連のプロセスのマネジメントです。継続的に成果を出し続けるために必要なことは、やらされ感ではなく、あくまで部下自身が自律的に行動を起こし、部下自身がその成果の達成(成長)を実感できることです。そのためにはマネージャーとしてどのような支援ができるのでしょうか。部下を発展させ、ひいては組織の発展につなげていくのがパフォーマンスマネジメントの重要な役割なのです。

このような課題をお持ちの方におすすめ

  • 目標管理制度がうまく機能しておらず、メンバーが自律的に成果を達成させることにつながっていない。
  • 目標管理での成果目標や期待成果が明確な言葉にできておらず、売上やシェアだけになりがちだ。
  • 重要な目標達成の指標(KPI)や測定のための指標が設定しにくく、できていないことが多い。
  • 部下の目標設定を支援するのが難しい。
  • 目標を達成させるための、各部下・各メンバーへのコーチング・ポイントがわからない。

「多様な働き方」を支援することでも注目!

働き方改革でテレワークや在宅勤務が導入された、あるいはグローバルに人員が配置されている等、目の前に部下がいないという環境下において、部下のパフォーマンスをどのように管理すればよいのでしょうか。上記に対応するには、目標(最初)と成果(最後)を点で見るのではなく、「成果達成までのプロセスや環境」という面で見る必要があります。そのため、日々のフィードバックと評価を行いながら、業務を成果へと発展させるパフォーマンスマネジメントが注目されるようになりました。

プログラム例 ※ご要望に応じてカスタマイズ可能です

1日 10:00~17:00
■はじめに
・ワークショップの目的・目標の共有
【パフォーマンスマネジメントのセルフチェック】

1.パフォーマンスとは
①「パフォーマンス」とは何か?その要素は
②人のパフォーマンス達成の条件とは

2.パフォーマンスマネジメント

①パフォーマンスマネジメントのPDCA(戦略~個人目標の設定~モニタリング~評価)の全体確認
②マネジャーに必要とされるスキルの確認
グループ共有
・マネージャーとして会社戦略と自部門の戦略目標のつながりを部下に伝えるポイントは何か
・数値目標とその達成に必要な考え方や行動要件(コンピテンシー)との関連性をどのように伝えるか。そのポイントは何か。

3.部下育成と権限委譲
①権限委譲の目的
②コンピテンシー開発と業務目標の関係
グループ共有討議
・権限委譲のポイントとコンピテンシー開発目標

4.測定可能な指標の設定
①パフォーマンス目標の構成要素と測定指標
②経営目標と部門の成果責任領域と主要KPIの関係
③目標設定の考慮点(業務特性と評価軸・スキル・変数)
④部下へ期待を業務目標設定に書き換える
個人演習グループ共有討議
・部下と合意を得たい目標を明文化し、その目標のフィードバックポイントとして重要な使用を設定する

5.ポイントの明確化
①評価と評価エビデンス
②パフォーマンスを導くコーチングのポイント
③“Pay for Performance”の考え方とポテンシャルの強化
-マネジャーとして責任を持つべきタレントマネジメント要素
グループ討議
・「コーチングポイントチェックリスト」を参照して、部下へのパフォーマンスマネジメントポイントを明確にする
・パフォーマンスマネジメント実践のための課題(組織的課題と個人の課題)

6.アクションプラン
・自己課題の明確化とこれからのアクションプラン

対象

  • 人材育成と事業成果を同時に達成したいマネジャーの方
  • 形骸化した目標管理でなく、成果の出せるマネジメントをしたい方
  • 多様な働き方に対応した目標管理を導入したい人事部門の方
  • 組織と人のパフォーマンスを上げたい経営企画部門の方

費用について

実施にかかる費用については、「よくあるご質問」をご覧ください。

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