「部門マネジメント力シリーズ」
部門の人と組織を活かす力アセスメント

組織において各部門がそれぞれの役割を果たすためには、部門のマネジャーが自部門の人と組織の力を活かすことができなければなりません。本診断は、部門のマネジメントを担う方々の、部下や上司といった部門の人や、関連部門をはじめとする会社組織を活かして、組織としての力を最大発揮させる力、すなわち、部門の人と組織を活かす力について、その現在の水準を明らかにすることが目的です。

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※コンサルティング業関連・研修教育業関連等の同業社、研修講師、個人事業主、学生の方のダウンロードはお断りさせて頂いております。

◆実施目的(実施してわかること)

1.全ての管理職に必要不可欠な「部門の人と組織を活かす力」について、個人の現在の水準、強み、課題を明らかにします。
2.組織の現在の水準や傾向、課題を正確に把握することができます。
3.明らかになった課題を踏まえ、効果的な育成プランを策定することができます。

【ご参考】アセスメント受験~教育施策実施までのプロセス例

◆受験(解答)方法(実施すること)

設問は72問の選択形式と10問の記述式を採用。選択式解答と記述式解答の組み合わせによって高い精度での測定が実現できます。
全てオンラインでのファイル交換方式のため、パソコンがあればリモートワーク環境下など、どこからでも受験することができます。

◆アセスメント「部門の人・組織を活かす力」の特長

1 選択式と唯一の正解が無い記述式の解答結果を統合して判定することで高い精度でマネジメント力の測定が可能です。
2 「部門課題解決力」と「部門の人・組織を活かす力」双方のアセスメントを受験することで、2つの結果を統合した評価レポート(無償)を受け取ることができるため、自社のマネージャーの立ち位置を把握できます。
3 研修受講の前に実施することで、自身の課題を認識し、どこに重点をおいて習得すべきなのかを考えさせ、自発的に研修に取り組ませることが期待できます。

◆測定する能力、スキル

本アセスメントは、「個を活かす力」と「チームを形成しけん引する力」の2つに分けて診断しています。

A 個を活かす力
A1 多様性尊重志向 自身の考えの押し付けではなく関係者の考えや価値観を尊重しようとしているか
A2 分担委任力 部下や関係者の能力を踏まえて適材適所に仕事を任せ個人の力を最大活用しようとしているか
A3 相互対話力 様々な場面で部下や関係者と適切に相互対話をすることが出来ているか
A4 動機引出し力 様々な方法で、関係者の内発的なやる気を引き出すことができるか
A5 適正評価力 部下や関係者の行動や結果を公正に評価・フィードバックすることができているか
A6 部下育成力 部下を適切に育成し能力を引き出すことができているか
B チームを形成しけん引する力
B1 組織けん引意欲 組織を自らが主体となってけん引しようとする強い意欲をもっているか
B2 共感醸成力 組織の目指す姿に対して構成員の共感を醸成して同じ方向へ向かわせることができるか
B3 秩序形成力 組織内の規律や秩序を形成して適切な組織行動を生み出すことができているか
B4 葛藤解消力 部門内および部門間でコンフリクトが発生したときに適切に解決することができているか
B5 自己開示力 自己開示によってチームの心理的安全な場を構築することができているか
B6 自己統制力 自分自身を統制し自身が変革成長し続けることができているか

「個を活かす力」と「チームを形成しけん引する力」の双方を持ち合わせて初めて、組織としての力を最大限に発揮することにつながります。

◆診断レポートの種類


● 個人別診断結果報告書
・評価項目に関する評点結果をまとめたもの。
・マインドとスキルについてそれぞれ強み・弱みを把握することが可能。
向上のためのヒントも記載。

● 組織診断結果報告書
【組織構成員の部門の人・組織を活かす力分布】
個を活かす力とチームを形成しけん引する力の要素を掛け合わせた4つのタイプ分類ごとに受診者をマッピングしたもの。

【組織内の相対評価結果】
個を活かす力とチームを形成しけん引する力について、それぞれの総合点の高かった順に受診者氏名を図に表したもの。

【個人別診断結果一覧表】
受講者全員の全項目の評価点、順位づけを記したもの。

● 詳細の結果報告書(オプション)
診断結果における課題を踏まえ、部門の人・組織を活かす力向上の効果的なトレーニングの進め方・実施方法について具体案をまとめたもの。

商品構成(部門の人と組織を活かす力)

◆主な対象者

既任管理職、新任管理職およびその候補者

◆実施時間

90分程度

◆実施形態

データ入力形式(選択回答と記述回答)

◆実施料金

  • アセスメント実施料:18,000円/人(税別)
  • 基本調査料(分析・報告書作成料):100,000円(税別)

※個人別および組織の診断結果は上記料金に含まれます
※詳細の結果報告書の作成は別途150,000円(税別)
※最低実施人数は20名
※詳細についてはお問い合わせください

活用例

  • 将来のビジネスリーダーを適切に選抜し育成する。
  • 企業変革をけん引する人材の育成・研修時に、対象者へ現状水準の自己認識を高める。
  • 中途採用時に採用候補者がどのような地力を持っているかを知る。
  • 昇格検討時に昇格候補者が将来の企業変革をけん引できる人材であるか否かの判断の参考とする。
  • 研修前後の効果を簡易的に測定する。

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※コンサルティング業関連・研修教育業関連等の同業社、研修講師、個人事業主、学生の方のダウンロードはお断りさせて頂いております。