”大学”に特化した研修を実施する意義 東洋大学インタビューVol.2

JMAでは大学向け職員研修も数多くご支援し、学校職員特有の業務、制度、背景に合わせた研修設計や、講義・教材のご提供に評価をいただいています。

「グローバル化」「ミドルマネジメント育成」など企業とも共通する人材育成課題を背景に、階層別教育体系の整備に取り組まれ、JMAの研修を利用いただいている 東洋大学人事部長の笠原喜明様と人事部人事課主任 坂口綾子様にお話を聞かせていただきました。聞き手はJMA(日本能率協会)山川真貴子です。第1回の内容はこちら

「大学」に特化した研修をやる意義

(山川)
今回、小会で担当させていただいたのは、「新主任研修」「課長補佐(2年目)研修」「新課長研修」「課長(2年目)研修」「上級管理職研修」の5種類でした。

これらは入職後11年以上の職員が対象になるものかと思いますが、改めて、今回ご依頼をいただいたテーマとその背景・ねらいをお伺いできますか。

(笠原)
新卒入職後に、まず大学職員としてのベースを作らなければいけないということで、1年目から10年目まで研修を行います。これらは主に学内のリソースを活用して運営していて、それなりの成果を感じています。一方、人材育成の仕事に関わってきたここ何年間かで、東洋大学の事務局の育成で後手を踏んでいると強く感じるものが二つあり、一つはグローバル化に対応する職員の育成、そしてもう一つが管理職、特に課長のマネジメント力の育成です。

国際化については、現在ある程度、体系を組んで実施しているのですが、管理職の研修は簡単ではありません。既に何十年ものキャリアを積んできている方々ですから、研修での話を素直に受けとめることが難しいのではないか。課長、次長、部長と役職が上がれば上がるほど、多くの場合、自分の仕事に対する自負やこだわりが強くなり、内部の者の話は素直に受け入れにくくなる。そうなると、やっぱり外部の講師から話をしていただいたほうがよいだろうということで、それで今は主任職より上の研修を日本能率協会さんにお願いしています。

P1030625(山川)
外部に講師を依頼するというときに、他の教育会社ではなく小会にお話をいただいたのはなぜでしょう。

(笠原)
昨年度までは、「主任研修」も「課長補佐研修」も、別のコンサルタント会社にお願いしていたんです。内容は良かったのですが、それぞれの研修を別の会社が担当したので、一貫性に問題がありました

また、一般的な管理職という立場のマネジメントに関する研修とは別に、やはり大学に関する知識・事例を研修で取り上げ、それらを共通言語として全管理職が知っている状況を作りたいという狙いもありました。そうなると、今まで委託していた会社の得意分野ではない。特に今年度の上級管理職研修で実施したような高等教育政策の専門家や実務家の方の講演のアレンジは難しいですよね。それであれば、「大学」に知見のある日本能率協会さんにお願いするのが良いと思った次第です。

(山川)
いろいろな大学に研修を提供させていただいていて、主任~課長層ぐらいの研修は多いですが、今回導入いただいたような上級管理職向けの、専門家や大学の実務家を講師に招いて、そこから自学について自分たちでディスカッションしていくというものを実施されているところは少ないのかなと思います。そこに今回の企画のポイントがあるのでしょうか。

(笠原)
1年目から10年目の研修の中には、高等教育に限定した話とか、本学の業務に限定した話というのを、ところどころ入れています。一方、私たちの役職者研修の体系を概略的に見ると、上級管理職研修を除けば内容的には大学事務局の研修なのか一般企業の研修なのかわからない、つまり高等教育に特化していないと思います。しかし、やはり大学職員の研修なので、部長、次長といった上級管理職は、最低限の高等教育の動向や他大学の情報は持っているべきであり、それについて議論できる水準にいなければいけないということで、日本能率協会さんに全面的に協力していただく形で上級管理職研修を企画しました。

人事部に余力があればという前提ですが、一般的な知識・スキルの習得を目的とする現在の研修体系のほかに、高等教育関連の情報・知識に特化した形で、もう1つ体系があってもいいと思っているくらいです。残念ながら、まだそこまでの余力はありません(笑)。

~つづく2/5~

関連ページ 大学職員向け研修プログラム

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